世界認識の旅 / ものづくり

何気なく読んだ記事だったけど、大変示唆に富んでいる:

よい現場が日本を引っ張ってきた、というのだ。

増田悦佐の議論(なぜ米国自動車業界が衰退したか)とも通ずるものがある。

今後の僕の進むべき方向を示してくれているように思った。

以下、メモ:

「民間を活かす」というのも正論だが、「民間活力」イコール「企業の利益追求」とは限らない。 …現場の目的は、利益よりはむしろ存続と雇用である。
いまの成長戦略(…は…)現場の努力や潜在力にほとんど言及していない。
現場は…身売りされても他企業の傘下で生き残り、依拠する産業が衰退しても敷地内で産業転換していく。生産性向上で人が余れば、解雇よりも、トップが彼らの仕事を見つけるほうを選ぶ。つまり、企業や産業を超えて現場がしぶとく存続し、雇用を維持しようとする。

以下はやや難しいが、なぜトヨタを筆頭の自動車産業が好調で、我が家電が衰退したのかを総括する:

自動車など調整集約財（擦り合わせ型）ではハンデを克服する現場力の対外優位により輸出を続けたが、デジタル製品など調整節約財（モジュラー型）の多くはハンデをはね返せず衰退した。これはリカード比較優位説を生産費から設計費に拡張すればおおよそ説明可能である。

また、利益追求のためのアウトソーシングの裏面も指摘する:

(仮に…)経営者(…)が当期の損益判断のみで国内の高生産性工場を閉鎖して低賃金国の海外工場に全面移転した挙げ句、その国の賃金高騰に遭って、生産性が上がらぬその海外工場も撤退させたとしよう。それはグローバル経営としての判断ミスであると同時に、人為的な理由で日本全体の生産性および生活水準を少し低める人災であり、まさに成長戦略に逆行する。

これは、増田氏もさんざん指摘してきたことだった。

もちろん、「海外進出そのものが悪い」と藤本隆宏氏は決めつけてなどいない。氏は、明言はされていないが、長期的視野の成長力のエンジンとしての現場力のことをおっしゃっておられるのだ。

藤本氏は、リーマンショックの影響が日本が他国と比べて小さかったことを、現場力の視点からこう解析する:

少なくとも日本では、ケインズ的な有効需要創出は政府の専売特許ではない。国も地場企業も現場も、それぞれの層において「生産性向上→雇用ギャップ→有効需要創出→雇用確保」という努力をしてきた。こうした「全層的な有効需要創出」の結果が、リーマン・ショック直後の2009年でも失業率が5％ちょっとという、日本社会のある種の耐不況性につながってきたと筆者は評価したい。

氏は、産業間・企業間の労働力流動性の確保を否定はしていない。現場力強化のため、国・金融機関・企業本社のサポート「も」必要だ、と言われているのだ。

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